極度の薄商いの中、日経平均は５日続伸

【OTC取引】

株式相場のような取引所を仲介せず、売り手と買い手が1対1の関係で取引することです。相対取引とも言います。


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１２日の東京株式市場前場は、日経平均株価が前日終値比４３円５７銭高の９９１５円２５銭と５日続伸。

ＴＯＰＩＸは同０．５４ポイント安の８７１．７５だった。

東証１部の出来高は概算で７億７８３５万株、売買代金は５３０５億円と、市場エネルギーが極めて乏しい中での商いとなった。

前日の米国市場は、ＮＹダウ工業３０種平均が６日続伸、ハイテク比率が高いナスダック総合とＳ＆Ｐ５００種株価指数も反発した。

ダラス地区連銀のフィッシャー総裁が現在の超低金利政策が長期化するとの見通しを示したことから、株式市場に資金が流入。

中国の１０月の工業生産が前年同月比で１６．１％という高い伸び率を示したことも株価押し上げの要因となったもよう。

金融や素材関連を中心に値上がりが目立った。

本日朝方の外国証券経由の売買動向は、１０社ベースで売りが１５９０万株、買いが１９９０万株で、差し引き４００万株で３日連続の買い越しとなった。

こうした流れを受け、東京市場は日経平均が前日終値比４９円高の９９２１円と小高く寄り付いた。

９時２３分には同７２円高の９９４３円まで上昇したが、上げ一服の後は前引けまで高値でのモミ合いに終始した。

為替の円高傾向に一服感が見られるものの、主要各社の為替想定に比べると依然として円高水準にあることは変わらず、企業業績にとっては逆風が続いている。

大型ファイナンスへの警戒感も高まっており、世界的な株高傾向の中にあって日本市場の出遅れ感は一層強まっている。

東証３３業種別では、値上がりが精密、輸送用機器、石油など１２業種、値下がりが空運、医薬、保険など１９業種、変わらずが電気機器、情報・通信の２業種。

輸出関連を中心に値上がりした一方、ディフェンシブ株が冴えない展開だった。

個別銘柄では、今１０年３月期の業績予想を上方修正したＣＳＫホールディングスが値上がり率のトップ。

ほかにも、明和地所やタカラトミーなど上方修正組が上昇率の上位に入った。

一方、値下がり率のトップとなったのは山水電気。

今期業績予想を下方修正したユニデン、ＭＳＣＩ指数構成銘柄から外れた荏原などの下落が目立った。

後場の注目点は為替動向、アジア株の動きなど。

市場エネルギーがどこまで高まるかという点も重要な要素となろう。

市場周辺からは「日経平均オプション１１月物の最終売買日ということもあり、どこまで買い戻しが入るか」（大手証券）という声も聞かれた。